「人生100年時代」タグの記事一覧(2 / 4ページ)

SAC東京6期コースⅠ第8回月例会 事務局レポート

口からみた社会と健康の関係 -地域共生社会で新型コロナとの共存を

大学院歯学研究科副研究科長、スマートエイジング学際重点研究センター 予防予測医学研究部門長の小坂健教授による「口からみた社会と健康の関係―地域共生社会で新型コロナとの共存を」が講義テーマです。

小坂教授は、社会と健康の問題、リスク評価及び介護福祉政策の第一人者でありながら、厚生労働省新型コロナクラスター対策班の一員として新型コロナウイルス対策の最前線で活躍されています。国立感染症研究所と厚生労働省に勤務された経験を活かし、両組織のつなぎ役を担いながらオンライン会議やファイルの共有システムの導入に尽力された話から講義が始まりました。

SAC東京6期コースⅢ第7回月例会 事務局レポート

iPS細胞を利用した骨再生材料の創生

コースⅢ第7回月例会は、大学院歯学研究科 分子・再生歯科補綴学分野、歯学イノベーションリエゾンセンター長、先端再生医学研究センター長、東北大学病院 副病院長の江草宏教授による「iPS細胞を利用した骨再生材料の創生」が講義テーマです。

江草教授は、香港やアメリカなど海外での研究を重ね、日本に帰国後は京都大学山中伸弥教授との交流から歯科に初めてiPS細胞の研究概念を持ち込みました。歯茎からiPS細胞をつくる研究を始めた第一人者です。大学院の分子・再生歯科補綴学分野では、患者の診断、臨床教育、研究の三本柱で、無くなった歯を再生する業務に携わっています。

本日の講義は以下の4つの構成で進められました。

  • 再生医療とは?
  • 歯茎×iPS細胞=再生医療?
  • iPS細胞から骨を作って、歯も創る?
  • 人生100年時代の再生医療

SAC東京5期コースⅠ第6回月例会 参加者の声

9月26日、SAC東京コースⅠ第6回月例会 参加者の声


9月26日、SAC東京5期 第6回月例会開催されました。

講師は、東北大学大学院歯学研究科 東北大学スマートエイジング学際研究センター予防予測医学研究部門長の小坂健教授。講義テーマは「口からみた社会と健康の関係-地域共生社会のつくりかた」でした。

我々のWellbeing(健康や満足した人生)に影響を与えるもの何でしょうか?おいしく食べられる口腔状態を保つことに加え、口に関わることでは、禁煙、節酒、塩分を控えること等があるかもしれません。

しかしながら、より健康に影響を与えるのは、人と人とのつながりや、良好な人間関係が大きく影響を及ぼすことがわかってきています。つまり、口のもう一つの機能である人とのコミュニケーションが大きく影響するのです。

国の施策では、「地域共生社会」を「ごちゃまぜ」で実現していく事に舵を切っています。「人生100年時代」に「地域包括ケア」、「災害対応」、「地域創生」、「コミュニティデザイン」、「社会的処方」といった言葉を参考にしながら、どのように実現していくか、どのようなビジネスチャンスがあるかについて一緒に考えていきました。

参加された皆様からいただいたご意見やご感想を掲載します。

SAC東京5期コースⅠ第1回月例会 事務局レポート

SAC東京5期コースⅠ第1回月例会 事務局レポート

スマート・エイジング概論

pfofKawashima

4月18日(水)開催のコースⅠ第1回月例会講義の事務局レポートです。
講師は加齢医学研究所所長、スマート・エイジング学際重点研究センター長である川島隆太教授、講義テーマは「スマート・エイジング概論」です。

講義は実学尊重の東北大学、「認知症ゼロ社会実現のために」をテーマに認知症予防研究へ取組む加齢医学研究所の紹介から入りました。
人口構造が変わり、社会システムも変わらなければなりません。中国の高齢化をはじめ世界中が高齢化していきます。日本が処方箋となって他国へシステムや製品を売るようなビジネスチャンスをこのSAC東京を活用して掴んで欲しい、と開講の目的を伝えた川島教授でした。

SAC東京4期コースⅡ第10回月例会 参加者の声

3月20日SAC東京コースⅡ第10回月例会 参加者の声


3月20日、SAC東京4期 第10回月例会開催されました。講師は、スマート・エイジング・カレッジ東京事務局の小川利久事務局長。講義テーマは「これからの介護ビジネスはどうなるのか?」でした。

介護保険施行から19年目、人生100年時代に向けて介護ビジネスは科学的根拠を求められる時代となりました。

SACで学んだ生命科学の各講義を振り返りながら介護を「住環境の力」、「脳の力」、「食べる力」、そして「生ききる力」を統合して「まちづくり」へつなげる手法を介護現場の実務から再検証しました。

さらに日本の介護は東南アジア諸国へ広がりをみせ始めました。これから高齢化を迎える国々が日本の介護技術やシステム、製品を求めています。

一方で人手不足が国内の介護ビジネス拡大の道を閉ざそうとしています。一昨年制定された介護技能実習制度、今制度議論中の新制度「特定技能」の最新情報から外国人介護人材の可能性を紐解きました。

今後、日本の介護現場で働く外国人がどのような役割を担っていくのか、そのために新たに何が必要なのか?日本の介護が世界へ循環する。そのポイントからもこれからの介護ビジネスを検証していきました。

参加された皆様からいただいたご意見やご感想を掲載します。

日経MJ シニアBIZ なるほどスマート・エイジング

その脳トレ 効きますか? シニア消費「質」でつかむ

健康増進効果をうたった商品・サービスが市場で急増している。背景には高齢化率が28%を超えた「超々高齢社会」になったことに加え、「人生100年時代」という見方が広がり、消費者の健康志向がますます強まっていることがある。

とりわけ認知症予防に対するニーズの高まりから「脳を鍛える」ことをうたうサービスが増えている。東北大学が民間企業と開発した学習療法は認知症の症状改善に大きな成果を上げており、国内1800の介護施設・自治体で毎月平均1万5000人が利用。米国でも10の州、27施設で利用されている。症状改善に有効とのデータが米国の老年学会誌をはじめ多くの著名学会誌に掲載されている。

一方で、「脳トレ」や「認知症予防プログラム」といった類の商品・サービスには本当に有効なものが少ないのが現状だ。この理由は、効果検証が不十分にも関わらず商品化しているものが多いことに加え、商品提供者自身、効果検証に関する理解が浅いことがある。

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