「産学連携」タグの記事一覧

8月29日発売の「WWD BEAUTY」に産学連携研究の結果が掲載

ベスコス受賞のイーラルの“ヘッドキュア” 2つの効果

1910年に米フェアチャイルドが創刊した「WWD(Women’s Wear Daily)」の日本版ファッション週刊紙「WWD JAPAN」。その姉妹版となるビューティ週刊紙「WWDビューティ」は“トータル・ビューティ”を提案する、ビューティに関わる全ての人に向けた週刊情報紙です。

今回、イーラル独自の頭皮ケアメソッド「ヘッドキュア」に関する効果検証実験についての産学連携研究結果が、「WWDビューティ」2022年8月29日号に掲載されました。(以下抜粋)

 

SAカレッジ22年度 コースⅡ 第5回月例会質疑セッション 参加者の声

吉澤 誠 特任教授「カメラによる健康センシング ~身体映像からの生体情報抽出~」

2022年8月19日、SAカレッジ22年度コースⅡ第5回月例会 質疑セッションが開催されました。講師は、産学連携機構 イノベーション戦略推進センター 特任教授・名誉教授の吉澤誠先生。テーマは「カメラによる健康センシング ~身体映像からの生体情報抽出~」でした。

セッション前の最新情報では、未来系テクノロジーについてのお話しにワクワクしました。参加された皆様からいただいたご意見やご感想を掲載します。

SAカレッジ22年度 コースⅠ第5回月例会は、野内 類 准教授です!

生活介入による生活力向上の研究の第一人者

SAカレッジ22年度 コースⅠ第5回月例会は、加齢医学研究所 認知健康科学研究分野、野内 類 准教授「スマート・エイジング研究の実際」です。

本講義では、認知機能を向上させる脳トレなどの認知介入、ウォーキングなどの運動介入、食品などの摂取による栄養介入を用いた生活介入方法について紹介。また生活介入研究のホットトピックである生活介入効果の個人差や最適な生活介入方法の提案もお話いただきます。特に産学連携研究については、実施した事例より、どのような研究が社会・企業・大学側から期待されているか、産学共同で研究を進めることのメリット・デメリットについてお話があります。

チャームケア×東北大学 第12回オンライン・チャームカレッジ開催

本カレッジは、東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターの村田裕之特任教授監修のもと、介護の質を向上させるためにチャームケアが取り組んでいる「認知症改善プロジェクト」の一環であります。

第12回は「ウィズコロナの時代こそ、スマート・エイジングという生き方」。これまでの講義で解説してきたスマート・エイジングの考え方を振り返りました。

今回は1年を通して開催されてきた講義の振り返りを中心にお話いただきました。講義後には、これまでの講義内容を実践されてきた受講者からのお話もあり、スマート・エイジングの重要性についてより理解を深めました

SAC東京6期コースⅢ第12回月例会 参加者の声

3月24日、SAC東京コースⅢ第12回月例会 参加者の声

3月24日、SAC東京6期 第12回月例会開催されました。講師は未来科学技術共同研究センター 池田 郁男(いけだ いくお)教授。講義テーマは「どのような油脂をどれくらい摂取すれば健康によいのか?」でした。

我々が摂取する油脂(食事脂肪)の量と質は健康に大きな影響を与えます。

食事脂肪と健康に関する多くのヒト試験が欧米を中心に行われていますが、結果は必ずしも一致せず、また、日本人での試験は少ないのが現状です。欧米と日本では食事の内容がかけ離れているので、欧米の研究は必ずしも日本人には適用できません。従って、どのような油脂が健康によいかは明確には判断できないのが状況です。

マスメディアは限られた情報のみを取り上げ、正確さを欠く場合が多いようです。食事として摂取する油脂というと、植物油を連想するかもしれませんが、その摂取量は平均的日本人が摂取する総油脂量の14%に過ぎません。食品そのもの由来の油脂は全体の80%を占めており、結局は、どのような食事を摂取するかで、食事油脂の量と質がほぼ決まることになります。

本講義では植物油だけに注目するのではなく、どのような食事を摂取すべきかを考えていきました。

参加された皆様からいただいたご意見やご感想を掲載します。

SAC東京6期コースⅢ第12回月例会 事務局レポート

どのような油脂をどれくらい摂取すれば健康によいのか?

コースⅢ第12回月例会は、未来科学技術共同研究センター 池田郁男教授による「どのような油脂をどれくらい摂取すれば健康によいのか?」が講義テーマです。

池田先生の専門は、脂質栄養、動脈硬化症を予防する機能性食品成分の基礎研究です。コレステロールや脂肪吸収を抑制する食品成分の作用機構解明研究を行い、産学連携として、いくつかの特定保健用食品の開発にも関わっています。

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