「メディア掲載」の記事一覧

週刊東洋経済　2018年10月13日号

週刊『東洋経済』10月13日号に、川島隆太教授のインタビュー記事が掲載されています。本号の特集は「認知症とつき合う　～最新治療から生活費まで徹底ガイド～」。

「認知症は学習療法で予防・改善できる」というタイトルで川島教授は「『認知症ゼロ』の世界が、やがて来ると思っている」と語られてます。

週刊『東洋経済』10月13日号より抜粋

認知科学、認知脳科学から見ると、脳機能の不全（特に大脳の機能不全）が認知症であると考えられている。

この失われた大脳の機能を活性化させれば生活の質は取り戻せるのではないかという考え方の下、症状改善の研究を行い、その具体的なアプローチとして学習療法を確立した。

月刊人材ビジネス　2018年5月号

月刊『人材ビジネス』5月号に、村田特任教授のインタビュー記事が掲載されています。

メインは東北大学SAC東京で掲げている「エイジング・サイエンティスト」育成の話ですが、現在の人材ビジネスの課題、働き手から見た職場の考え方にも触れています。

日本経済新聞朝刊連載「グローバル時代をひらく」　6月7日

東北大学加齢医学研究所の取り組みが日本経済新聞朝刊に取り上げられました。東北メディカル・メガバンクとの共同研究やSAC東京講師である瀧靖之教授の研究など、健康長寿の実現に向けた研究に注目が集まっています。

また加齢医学研究所所長川島隆太教授のコメントも掲載。川島教授は「研究所の目的は、いきいきと生きるために何ができるのかということを医学的に研究することです。オンリーワン、ナンバーワンを目指しています。国際化を進めるため、外国籍の教員を増やしたいと思っています。」と語っています。

NIKKEI STYLE ヘルスUP　5月11日

SAC東京第3期コースⅡ第4回月例会の講師である都築毅准教授の研究が注目を浴びています。

都築准教授は、昨年NHKの番組にもゲストとして出演しましたが、 5月11日付「NIKKEI STYLE」ヘルスUPでは、「発酵食品から発見　日本食の健康効果、70年代に特徴」と題した記事で、 日経BP総研 西沢邦浩氏がその研究を取り上げています。

日本経済新聞東北版　5月10日

今年４月に創設した「スマート・エイジング学際重点研究センター」は認知症ゼロを目指し研究を進めています。高齢化が進み、認知症の予防や対策が大きな課題となっている中、 同センターに関する記事が日本経済新聞東北版に掲載されました。

初代センター長である川島隆太教授（加齢医学研究所所長兼任）がインタビューに答えています。

ヘルスケア＆ファイナンス5月号

ヘルスケア＆ファイナンス5月号に「スマート・エイジング学際重点研究センター」の記事が掲載されました。

ヘルスケア＆ファイナンス5月号記事より抜粋

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。