なぜ今、シニア事業の専門家を育成するのか？
月刊人材ビジネス 2018年5月号
月刊『人材ビジネス』5月号に、村田特任教授のインタビュー記事が掲載されています。
メインは東北大学SAC東京で掲げている「エイジング・サイエンティスト」育成の話ですが、現在の人材ビジネスの課題、働き手から見た職場の考え方にも触れています。
「メディア掲載」の記事一覧
スマート・エイジング・カレッジ（SAC）東京で講師を務める教授陣のテレビ・ラジオ・新聞・雑誌・WEBサイトへの「メディア掲載」情報です。
加齢医学研究所「老化解明の国際拠点に」／日本経済新聞
日本経済新聞朝刊連載「グローバル時代をひらく」 6月7日
東北大学加齢医学研究所の取り組みが日本経済新聞朝刊に取り上げられました。東北メディカル・メガバンクとの共同研究やSAC東京講師である瀧靖之教授の研究など、健康長寿の実現に向けた研究に注目が集まっています。
また加齢医学研究所所長川島隆太教授のコメントも掲載。川島教授は「研究所の目的は、いきいきと生きるために何ができるのかということを医学的に研究することです。オンリーワン、ナンバーワンを目指しています。国際化を進めるため、外国籍の教員を増やしたいと思っています。」と語っています。
日本食の健康効果、70年代に特徴／日経BP総研
NIKKEI STYLE ヘルスUP 5月11日
SAC東京第3期コースⅡ第4回月例会の講師である都築毅准教授の研究が注目を浴びています。
都築准教授は、昨年NHKの番組にもゲストとして出演しましたが、 5月11日付「NIKKEI STYLE」ヘルスUPでは、「発酵食品から発見 日本食の健康効果、70年代に特徴」と題した記事で、 日経BP総研 西沢邦浩氏がその研究を取り上げています。
認知症ゼロ目標に研究 川島隆太氏／日本経済新聞に掲載
日本経済新聞東北版 5月10日
今年４月に創設した「スマート・エイジング学際重点研究センター」は認知症ゼロを目指し研究を進めています。高齢化が進み、認知症の予防や対策が大きな課題となっている中、 同センターに関する記事が日本経済新聞東北版に掲載されました。
初代センター長である川島隆太教授（加齢医学研究所所長兼任）がインタビューに答えています。
異業種企業52社と認知症対策で連携／ヘルスケア＆ファイナンスに掲載
ヘルスケア＆ファイナンス5月号
ヘルスケア＆ファイナンス5月号に「スマート・エイジング学際重点研究センター」の記事が掲載されました。
ヘルスケア＆ファイナンス5月号記事より抜粋
東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。
また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。
認知症予防の確立目指す世界初の研究組織／保険毎日に掲載
保険毎日新聞 4月10日
保険毎日新聞に「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設の記事が掲載されました。
保険毎日新聞記事より抜粋
国立大学法人東北大学は4月1日、認知症の超早期2次予防・1次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。同センターは、国内外の研究者と連携し、東北大学の総力を挙げて、スマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点となる。
また、東北大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」（SAC東京）を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進する。
