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その脳トレ 効きますか？　シニア消費「質」でつかむ

健康増進効果をうたった商品・サービスが市場で急増している。背景には高齢化率が28%を超えた「超々高齢社会」になったことに加え、「人生100年時代」という見方が広がり、消費者の健康志向がますます強まっていることがある。

とりわけ認知症予防に対するニーズの高まりから「脳を鍛える」ことをうたうサービスが増えている。東北大学が民間企業と開発した学習療法は認知症の症状改善に大きな成果を上げており、国内１８００の介護施設・自治体で毎月平均１万５０００人が利用。米国でも１０の州、２７施設で利用されている。症状改善に有効とのデータが米国の老年学会誌をはじめ多くの著名学会誌に掲載されている。

一方で、「脳トレ」や「認知症予防プログラム」といった類の商品・サービスには本当に有効なものが少ないのが現状だ。この理由は、効果検証が不十分にも関わらず商品化しているものが多いことに加え、商品提供者自身、効果検証に関する理解が浅いことがある。

SAC東京参加企業のアクサ生命様が主催するサイト「人生100年の歩き方」に川島隆太教授と村田特任教授との対談「来るべき死を見つめ、今を生きる。それがスマート・エイジングの考え方」が掲載されました。

川島教授と村田特任教授の公式の対談は初めてのこと。

テーマも普段よくお話されるスマート・エイジングの4条件の話だけでなく、死生学の話にも触れた深い話になってます。

対談全文を読む

日本経済新聞1月22日朝刊「東北大学スマート・エイジング特別セミナー」

1月22日の日本経済新聞に、2月5日開催 東北大学スマート・エイジング特別セミナー～人生100年時代の企業の商品戦略はどうあるべきか～が紹介されました。

スマート・エイジング特別セミナーの詳細・申込はこちら

週刊東洋経済　2018年10月13日号

週刊『東洋経済』10月13日号に、川島隆太教授のインタビュー記事が掲載されています。本号の特集は「認知症とつき合う　～最新治療から生活費まで徹底ガイド～」。

「認知症は学習療法で予防・改善できる」というタイトルで川島教授は「『認知症ゼロ』の世界が、やがて来ると思っている」と語られてます。

週刊『東洋経済』10月13日号より抜粋

認知科学、認知脳科学から見ると、脳機能の不全（特に大脳の機能不全）が認知症であると考えられている。

この失われた大脳の機能を活性化させれば生活の質は取り戻せるのではないかという考え方の下、症状改善の研究を行い、その具体的なアプローチとして学習療法を確立した。

月刊人材ビジネス　2018年5月号

月刊『人材ビジネス』5月号に、村田特任教授のインタビュー記事が掲載されています。

メインは東北大学SAC東京で掲げている「エイジング・サイエンティスト」育成の話ですが、現在の人材ビジネスの課題、働き手から見た職場の考え方にも触れています。

日本経済新聞朝刊連載「グローバル時代をひらく」　6月7日

東北大学加齢医学研究所の取り組みが日本経済新聞朝刊に取り上げられました。東北メディカル・メガバンクとの共同研究やSAC東京講師である瀧靖之教授の研究など、健康長寿の実現に向けた研究に注目が集まっています。

また加齢医学研究所所長川島隆太教授のコメントも掲載。川島教授は「研究所の目的は、いきいきと生きるために何ができるのかということを医学的に研究することです。オンリーワン、ナンバーワンを目指しています。国際化を進めるため、外国籍の教員を増やしたいと思っています。」と語っています。