「参加者の声」の記事一覧（6 / 36ページ）

村田 裕之 特任教授「シニア市場とスマート・エイジング・ビジネス② 」

2022年5月17日、SAカレッジ22年度コースⅡ第2回月例会 質疑セッションが開催されました。

講師は、スマート・エイジング学際重点研究センター企画開発部門長、東北大学ナレッジキャスト常務取締役、村田 裕之（むらた ひろゆき）特任教授。講義テーマは「シニア市場とスマート・エイジング・ビジネス② いかにしてシニアの消費心理を踏まえた商品提案をするか？」でした。

セッションの最後に村田先生から「このように、いろんな立場の人が質問すると密度が上がって面白い学びの場になると考える。講義を聞いて質問を練ってもらい、質疑セッションでも足りなければリポートに質問書いていただきたい。

コロナ禍における質問があったが、私も重要なファクターだと思っている。シニアビジネスは5つのファクターあるが、コロナは5番目の社会的ファクター。しばらくつづきそうだが、波が来たときはシェルターにおさまって家での消費が増え、波がおさまると解放型の消費が広がるだろう。このサイクルの波がどうくるかを考えると事業ロス減るのではないか」というお言葉がありました。

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村田 裕之 特任教授「シニア市場とスマート・エイジング・ビジネス① 」

2022年5月17日、SAカレッジ22年度コースⅠ第2回月例会 質疑セッションが開催されました。

講師は、スマート・エイジング学際重点研究センター企画開発部門長、東北大学ナレッジキャスト常務取締役、村田 裕之（むらた ひろゆき）特任教授。講義テーマは「シニア市場とスマート・エイジング・ビジネス① いかにしてビジネスチャンスを見つけるか」でした。

村田先生の事前講義の中で「シニアの3つの負（１.健康不安 ２.経済不安 ３.孤独不安）を３Ｋ不安と呼んでいるが、この３つの負を解消するものが、商品になりやすい」と仰っていました。質問セッションでは、どんな時に健康に対する意識やモチベーションが上がったりするのか、ITリテラシーのギャップを考えたサービスはあと何年くらい必要なのか、など多岐にわたり、各社それぞれ持つ課題へ、村田先生ならではのアドバイスをされていました。

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押谷 仁 教授「感染症共生社会と学際研究の重要性」

2022年4月19日、SAカレッジ22年度コースⅢ第1回月例会が開催されました。
講師は、医学系研究科　国際交流支援室室長、感染症共生システムデザイン学際研究重点拠点長　押谷 仁（おしたに ひとし）教授。講義テーマは「感染症共生社会と学際研究の重要性」でした。

国の新型インフルエンザ等対策有識者会議新型コロナウイルス感染症対策分科会の構成員等も務めている押谷教授との質疑セッションは、現場の生の声を聞くことで、参加者の皆さんは非常に勉強になったご様子でした。

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川島 隆太 教授「脳科学を応用して新産業を創成する②」

2022年4月20日、SAカレッジ22年度コースⅡ第1回月例会 質疑セッションが開催されました。講師は、加齢医学研究所所長、スマート・エイジング学際重点研究センター長、東北大学ナレッジキャスト株式会社　取締役、川島 隆太（かわしま りゅうた）教授。講義テーマは「脳科学を応用して新産業を創成する②」でした。

質疑セッションは、「オンラインが増えた昨今、共感が起こりにくい会議では、どうしたらラポール（調和した関係）形成につながるのか」という話題について、参加者の皆様の脳は同調したように思います。

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川島 隆太 教授「脳科学を応用して新産業を創成する①」

2022年4月20日、SAカレッジ22年度コースⅠ第1回月例会 質疑セッションが開催されました。

講師は、加齢医学研究所所長、スマート・エイジング学際重点研究センター長、東北大学ナレッジキャスト株式会社　取締役、川島 隆太（かわしま りゅうた）教授。講義テーマは「脳科学を応用して新産業を創成する①」でした。

質疑セッションは、講師からの直接の回答が参考になるだけでなく、他企業様からの質問や考え方が自社にとって非常に参考になるという声が多いです。これもSAカレッジ参加のメリットですね。

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飯島 淳子 教授「パンデミックをめぐる公共政策」

2022年3月23日、SAカレッジ21年度コースⅢ第12回月例会開催されました。講師は、東北大学法学研究科・法学部、公共政策大学院長　飯島 淳子（いいじま じゅんこ）教授。講義テーマは「パンデミックをめぐる公共政策」でした。

今年度最後の月例会には行政法、地方自治法が専門の飯島先生をお迎えし、新型コロナウイルス感染症対策を根拠づけている法的枠組みについて解説していただきました。

講義は次の3部構成でした。

1. 「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」や「新型インフルエンザ等対策特別措置法」等の現行法制度の要点
2. 特に地方自治の観点から具体的事例に即して現状の課題と対策
3. 情報の流れや情報管理のあり方をめぐる諸課題

パンデミックが起こる際に、事業者は、国・地方公共団体による経済的支援の対象となるだけではなく、「公私（民）協働」の観点から一定の役割を果たすことも期待されています。今後も続くと予想される感染症対策を法的側面から整理する絶好の機会となりました。

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