「講師活動情報」の記事一覧（5 / 15ページ）

生活介入による生活力向上の研究の第一人者

SAカレッジ22年度 コースⅠ第5回月例会は、加齢医学研究所 認知健康科学研究分野、野内 類 准教授「スマート・エイジング研究の実際」です。

本講義では、認知機能を向上させる脳トレなどの認知介入、ウォーキングなどの運動介入、食品などの摂取による栄養介入を用いた生活介入方法について紹介。また生活介入研究のホットトピックである生活介入効果の個人差や最適な生活介入方法の提案もお話いただきます。特に産学連携研究については、実施した事例より、どのような研究が社会・企業・大学側から期待されているか、産学共同で研究を進めることのメリット・デメリットについてお話があります。

次世代につながる創薬において「三方よし」を目指す

SAカレッジ22年度 コースⅢ第4回月例会は、児玉栄一 教授「抗ウイルス剤の開発とその応用」です。

児玉先生のご専門は、創薬学・ウイルス学・感染症学・感染制御学です。抗HIV-1剤エルビテグラビルや、イスラトラビルの開発に成功している先生は、抗がん剤、抗菌剤開発も行われています。また、東北大学病院に留まらず、全学レベルの感染管理や地域医療支援、災害医療についても担当され、幅広く活動されています。

• これまで行われたプロジェクト（感染制御インテリジェンスネットワーク寄付講座HPより）
• 「EBウイルス感染症による白血病・リンパ腫治療薬候補の非臨床試験」 （東北大学病院情報サイト〈INDEX〉より

認知症やパーキンソン病などから脳卒中に至るまで脳神経疾患のエキスパート

SAカレッジ22年度 コースⅡ第4回月例会は、中瀬泰然 准教授「認知症の詳しい病態とその予防策」です。

神経内科、認知症、脳卒中、神経病理がご専門の中瀬先生は、2022年4月より東北大学病院 加齢・老年病科の診療科長に就任されました。こちらでは、近年注目されている高齢者の総合機能評価をおこなっております。これはフレイルなどにも共通する認知機能や精神心理状態、社会的活動を総合的に評価して病気の治療のみならず個人のQOL維持をサポートすることに重点が置かれています。元々「もの忘れ外来」と「老年外来」とで、高齢者を全人的に評価・サポートされていましたが、2022年4月からこれら2つの外来を統合し「老年・もの忘れ外来」として、これまで以上に高齢者医療に貢献するという姿勢を明確にされています。現在認知症高齢者は約500万人と見込まれており、2025年には700万人になると予想されています。その様な状況の中で、多角的に評価しなければならない高齢者の総合的アセスメントをサポートする取り組みは、注目です。

高齢社会、特に世代間所得再分配（世代会計）の第一人者

SAカレッジ22年度 コースⅠ第4回月例会は、吉田浩 教授「人口高齢化の経済・社会に及ぼす影響」です。

少子高齢化が20年後、30年後にかけてピークを迎えるという日本ですが、吉田先生は、少子・高齢社会の経済に及ぼす影響や、現在の社会・経済システムが人々のライフ・スタイルなどに及ぼす効果を分析する「加齢経済学」という学問を研究されています。その主な研究内容に、１．少子化の経済学　２．少子高齢化での労働や社会保障の仕組み　３．税や社会保障の負担差を計算する世代間平等の問題、の３つを挙げられてます。

オミクロン派生型「ＢＡ・５」への置き換わり進む

SAカレッジの講師でもあり、災害科学国際研究所　災害感染症学分野　大学院医学系研究科、東北大学病院　内科・総合感染症科、感染対策委員長、児玉 栄一教授の記事が、7月4日夕刊フジに掲載されました。以下はその内容です。

新型コロナウイルスの感染者数が急増している。変異株オミクロン株の新たな派生型「ＢＡ・５」への置き換わりが進んでいるという。行動規制は緩和され、ようやく社会経済活動も活発化してきたが、また自粛生活に戻ってしまうのか。

投票に行かないと目に見えない損失が発生 若年世代の投票の重要性

SAカレッジの講師で、経済学研究科 高齢経済社会研究センター、スマート・エイジング学際重点研究センター 加齢経済社会研究部門長の吉田 浩（よしだ ひろし）教授の記事が、第26回参院選の特集として毎日新聞に掲載されました。以下はその内容です。

若い世代の投票率が1％下がると、年間約7万8000円損をする――。世代間の経済的公平について研究する東北大の吉田浩教授（加齢経済学）が、国政選挙の投票率と若年世代の負担について、このような試算をまとめた。投票に行かないのは、なぜ損なのか？　10日に迫った参院選の投開票を前に、吉田教授に話を聞いた。