「講師活動情報」の記事一覧(12 / 15ページ)
異業種企業52社と認知症対策で連携/ヘルスケア&ファイナンスに掲載
ヘルスケア&ファイナンス5月号

ヘルスケア&ファイナンス5月号に「スマート・エイジング学際重点研究センター」の記事が掲載されました。
ヘルスケア&ファイナンス5月号記事より抜粋
東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。
また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。
認知症予防の確立目指す世界初の研究組織/保険毎日に掲載
保険毎日新聞 4月10日

保険毎日新聞に「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設の記事が掲載されました。
保険毎日新聞記事より抜粋
国立大学法人東北大学は4月1日、認知症の超早期2次予防・1次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。同センターは、国内外の研究者と連携し、東北大学の総力を挙げて、スマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点となる。
また、東北大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」(SAC東京)を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進する。
免疫機能を活用した健康モニタリングビジネスの可能性
シルバー産業新聞 「半歩先の団塊・シニアビジネス」第119回記事
SAC東京関連記事が「シルバー産業新聞」に掲載されました。本紙にはSAC東京講師の東北大学 村田裕之特任教授が「半歩先の団塊・シニアビジネス」というタイトルで連載執筆しています。今回の記事ではSAC東京第10回月例会の講師である東北大学加齢医学研究所の小笠原康悦教授の研究が紹介されています。
シルバー産業新聞記事より抜粋
ゲノム解析でわかる病気はごく一部
近年、遺伝子解析技術が進んだせいか、人が病気になるリスク要因は遺伝子7割、生活習慣3割という認識が多いようだ。
多くの企業が遺伝子検査キットを販売し、検査の実施を煽っている。なかには5千円以下という低価格のものもある。こうした遺伝子検査の大衆化が「病気のリスク要因の大半は遺伝子で決まる」といった風潮を強めているように見える。

今年4月に創設した「スマート・エイジング学際重点研究センター」は認知症ゼロを目指し研究を進めています。高齢化が進み、認知症の予防や対策が大きな課題となっている中、 同センターに関する記事が日本経済新聞東北版に掲載されました。
シルバー産業新聞に「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設の記事が掲載されました。
3月28日東北大学が発表した同センター創設に各界から期待が寄せられています。