「認知症」タグの記事一覧（4 / 7ページ）
週刊『東洋経済』10月13日号に、川島隆太教授のインタビュー記事が掲載されています。本号の特集は「認知症とつき合う ～最新治療から生活費まで徹底ガイド～」。
「認知症は学習療法で予防・改善できる」というタイトルで川島教授は「『認知症ゼロ』の世界が、やがて来ると思っている」と語られてます。
週刊『東洋経済』10月13日号より抜粋
認知科学、認知脳科学から見ると、脳機能の不全（特に大脳の機能不全）が認知症であると考えられている。
この失われた大脳の機能を活性化させれば生活の質は取り戻せるのではないかという考え方の下、症状改善の研究を行い、その具体的なアプローチとして学習療法を確立した。
3月22日、SAC東京3期 第12回月例会が開催されました。講師は、小川利久スマート・エイジング・カレッジ東京 事務局長。講義テーマは、「これからの介護ビジネスはどうなるのか？」でした。
日本の介護保険システムは、 ３年に一度の制度改定を繰り返しながら 団塊世代が全員後期高齢者となる 2025年をめどに地域包括ケアシステムの 構築を目指しています。本年4月には第７回目の改定となり、 診療報酬との同時改定と なっています。
今回の改定では「科学的介護」を重要視し、 エビデンスに基づく成果評価型へ シフトしていくことが示されました。これまで以上に研究機関とも連携し、 AIの導入等による労働の効率化を計り、 介護の成果を具体化する必要があります。
第12回では1年間を振り返りながら、 これから必要とされる介護ビジネスの 方向性を議論しました。
参加された皆様からいただいたご意見やご感想を掲載します。
ヘルスケア＆ファイナンス5月号に「スマート・エイジング学際重点研究センター」の記事が掲載されました。
ヘルスケア＆ファイナンス5月号記事より抜粋
東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。
また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。
保険毎日新聞に「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設の記事が掲載されました。
保険毎日新聞記事より抜粋
国立大学法人東北大学は4月1日、認知症の超早期2次予防・1次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。同センターは、国内外の研究者と連携し、東北大学の総力を挙げて、スマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点となる。
また、東北大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」（SAC東京）を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進する。
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6月22日、SAC東京3期 第3回月例会が開催されました。講師は、加齢医学研究所 脳科学部門 老年医学分野、東北大学病院老年科科長の荒井啓行教授。講義テーマは、「認知症克服に向けた先端研究の動向」でした。
今年４月に創設した「スマート・エイジング学際重点研究センター」は認知症ゼロを目指し研究を進めています。高齢化が進み、認知症の予防や対策が大きな課題となっている中、 同センターに関する記事が日本経済新聞東北版に掲載されました。