製品・サービスの健康貢献度を学術的根拠で評価　～2月5日に都内で開催の特別セミナーで事業詳細を説明

東北大学プレスリリース　1月10日

東北大学スマート・エイジング学際重点研究センター（センター長：川島隆太教授）は、過去4年間、東北大学スマート・エイジング・カレッジ（SAC）東京を通じて、のべ243社の企業に対して、スマート・エイジングの4条件（認知・運動・栄養・社会性）の観点から最先端の生命科学分野の研究シーズを提供してきました。

その過程で多くの参加企業から新たに市場に登場した製品・サービスの信ぴょう性を尋ねられるケースが増えてきました。例えば、「認知症予防を謳った脳トレプログラムが存在するが、その信ぴょう性はどの程度あるのか」「軽度認知障害（MCI）を診断するキットが発売されたが、その信頼性はどの程度あるのか」といったものです。

一方、世界に冠たる超高齢社会のわが国では、人生100年時代と喧伝されるにつれ、人々の健康寿命延伸への意識がますます強まっています。これに伴い、認知予防や介護予防を謳った製品・サービスが市場に増えています。

しかし、これらの製品・サービスのなかには、残念ながらどの程度の予防・改善効果があるのかの学術的根拠（エビデンス）が明確でないものが散見されます。消費者にとってはこれらの製品・サービスに対する信頼性が下がり、供給側の企業にとっては大きな機会損失となります。

こうした背景を踏まえ、弊センターでは、認知・運動・栄養・社会性の要素からなるスマート・エイジング・アプローチを用いて、人の健康や認知機能の促進に寄与する製品やサービスなどの有効性や社会的インパクトの学術的根拠（エビデンス）を評価する事業を今年度から開始することにしました。

本評価事業は、企業に対して健康貢献度の観点で、より学術的根拠に基づく商品開発・改善方策を提供するものです。

また、本事業により消費者は世にあふれる健康製品・サービスを健康貢献度の観点で選択可能となり、生活習慣の見直しなど消費者の健康意識の向上に寄与します。

本評価事業の詳細を2月5日に都内で開催する東北大学スマート・エイジング特別セミナーで説明します。参加申込は次のホームページからお願いします。

スマート・エイジング特別セミナー　参加申込ページ

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