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日経MJ シニアBIZ なるほどスマート・エイジング

その脳トレ 効きますか? シニア消費「質」でつかむ

健康増進効果をうたった商品・サービスが市場で急増している。背景には高齢化率が28%を超えた「超々高齢社会」になったことに加え、「人生100年時代」という見方が広がり、消費者の健康志向がますます強まっていることがある。

とりわけ認知症予防に対するニーズの高まりから「脳を鍛える」ことをうたうサービスが増えている。東北大学が民間企業と開発した学習療法は認知症の症状改善に大きな成果を上げており、国内1800の介護施設・自治体で毎月平均1万5000人が利用。米国でも10の州、27施設で利用されている。症状改善に有効とのデータが米国の老年学会誌をはじめ多くの著名学会誌に掲載されている。

一方で、「脳トレ」や「認知症予防プログラム」といった類の商品・サービスには本当に有効なものが少ないのが現状だ。この理由は、効果検証が不十分にも関わらず商品化しているものが多いことに加え、商品提供者自身、効果検証に関する理解が浅いことがある。

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