「スマート・エイジング学際重点研究センター」に期待

世界初の組織「SA学際重点研究センター」にメディアも注目

3月28日東北大学が発表した同センター創設に各界から期待が寄せられています。

NHK総合テレビ仙台、日刊工業新聞、日経産業新聞、JCAST等メディアでも取り上げていただきました。

 

 

認知症研究で新組織/日刊工業新聞

東北大学は28日、認知症予防に向けた新研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」(仙台市青葉区)を4月1日付で設立すると発表した。個人の遺伝情報や健康情報、生活習慣などのデータを基に、人工知能(AI)で認知症になるリスクを判定。判定結果に応じた予防法を提供する。研究成果は産業界に還元し、認知症予防の商品やサービスの開発につなげる。

同センターには当初、東北大の研究者約20人が参加。センター長に就く東北大加齢医学研究所の川島隆太所長は同日都内で会見し、「認知症は細かい成果が出ているが、統合的な理解に至らない。そこを一気に解決する」と意義を説明した。

研究成果の実用化については、東北大が運営する異業種連携組織「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」(本部=東京都中央区)と連携して進める。同カレッジには家電や食品、介護事業など52社が参加する。

認知症予防へ研究組織新設/日経産業新聞

東北大学は28日、認知症予防に向けた研究組織「スマートーエイジング学際重点研究センター」を4月1日付で新設すると発表した。文系理系の枠を超えて国内外の研究者と連携し、細胞レベルの基礎研究や個人の生活習慣のモニタリング技術開発などを手掛ける。成果は富士フイルム、花王など52社が参加する傘下の組織を通じて社会還元する。

 

 

 

東北大と異業種52社が認知症ゼロでタッグ 予防プログラムから新しい「死生 観」まで /JCAST

東北大学は2017年3月28日、味の素、花王、ティップネス、マツダなど異業種52社とタッグを組 み、認知症ゼロ社会を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創 設すると発表した。  研究センターは東北大学が運営し、同年4月1日からスタートする。

同大学の発表資料によると、「スマート・エイジング」とは、「一人ひとりが、高齢になっても健 康で人間として成長し続け、より賢くなれること。また、社会全体としては、より賢明で持続可能な 構造に進化すること」を意味するという。研究センターの目的は(1)認知症発症の仕組みの解明 (2)科学的な認知症予防プログラムづくり(3)認知症にならない生活習慣を指導する人材の育成 (4)新しい死生観の確立と高齢化社会に合った経済システムの研究など。

そのため、国内外の研究者と連携し、東北大学の全学部をあげて研究を進める。研究成果を企業に 還元するため、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」をつく り、産学連携で認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスを開発、必要な人材育成を推進するとい う。
52社は、ほかに学研プラス、カルビー、近鉄グループ、KDDI、大日本印刷、パナソニック、 LIXIL、リクルート、ポッカサッポロフード、三井不動産など多岐にわたる。

東北大学と異業種52社、認知症ゼロ社会実現へタッグ(本SACサイト)

 

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